オウンドメディアマーケティングとは?役割と運用時のポイント

今回はオウンドメディアを利用したマーケティング手法について、本来のオウンドメディアの持つ役割や運用時のポイントと合わせてお伝えしていきます。

「オウンドメディアを持とうと考えている」

「自社のメディアで顧客にアプローチをしたい」

そんな方は是非最後までお読みいただき、オウンドメディアの周辺知識をつけて、オウンドメディアでどのように顧客との関係を築いていくのかを想像してみてください。運用時のポイントを知り、自社サイトのメディア形成に役立てていただければと思います。

Contents

そもそもオウンドメディアマーケティングとは?

そもそもオウンドメディアマーケティング以前に、オウンドメディア自体がどんなものかご存知でしょうか。

オウンドは「owned」と書きます。類似語で親しみのあるものだと、「owner」(オーナー、所有者)という言葉もあります。したがってオウンドメディアという言葉を直訳すると、「所有された媒体」、分かりやすく意訳すると「自社が運営するメディア」ということになります。会社のブログなども含まれます。コンテンツ(中身)は商品やサービスに特化したものもあれば、その周辺にあるユーザーの悩み・欲求に関連するものもあります。例えば以下のような例があります。

味噌を製造・販売している会社であれば、商品である味噌の歴史やこだわりなど、商品に特化したコンテンツがある一方で、自社の味噌を使った料理レシピを掲載するコンテンツもあり、「A社の味噌を欲しい人」以外にも「味噌を使った料理が好きな人」にもユーザーの検索という行為、自社の発信という行為を通してアプローチをすることができます。

このように、商品やサービス以外のものをコンテンツにすることで、これまで出会うことのなかった顧客と接点を持つことが可能になります。これがオウンドメディアマーケティングです。

長期的に関係を持ち続ける中で、例えば上記の例であれば、スーパーの味噌コーナーでA社を想起し、A社の味噌を手に取るきっかけともなります。オウンドメディアは今回の例に限らず、あらゆる業種・業界で同じように顧客との関係を築くことができます。

実際にオウンドメディアを運営していくには、時間や労力がかかることは想像できることでしょう。しかし今、時間や労力をかけてまでも、あらゆる企業がオウンドメディアに注力しています。

次の項目では、オウンドメディアが注目されている理由についてお話しています。

マーケティングで重要な「ターゲティング」についてはこちらをご参照ください。
マーケティングではターゲット設定が必須!その商品のお客様は誰? (p-image.net)

オウンドメディアの役割

オウンドメディアに対し、アーンドメディア、ペイドメディアという言葉があります。後者2つがどのようにマーケティングに関わってきたかを簡単に説明したあと、オウンドメディアに期待される役割についてお話しします。

アーンドメディアはInstagramやTwitterなど、SNSを主に指し、ペイドメディアはお金を払われるメディア、すなわち広告を指します。

アーンドメディアは認知や拡散などを担いますが、限られた文字数・決められた外観のコンテンツを多くの情報が流れていく中で的確なタイミングでアップロードする必要があります。オウンドメディアマーケティングとも似ている点で、顧客に有益な情報を発信していくことでフォロー・シェア・いいねなどで情報の受け取り手と交流を図ることができます。

ペイドメディアはターゲット層を絞って顧客にアプローチが可能です。短期間で効率的なマーケティングができると言われてきた広告ですが、昨今ではユーザーが「広告」という文言に慣れ、なんとなく避ける人も増えていることで、広告のクリック率は下がってきているとも言われています。

そこで2者にはないメリットを持つオウンドメディアが注目されるようになりました。

オウンドメディアを他2者と比較したときに特出されるべきメリットは次の通りです。

自由な内容を形式に捉われず発信できる

SNSは文字数が限られており、広告はお金を払う以上何かしらのCVのあるコンテンツでなければ成り立ちません。しかしオウンドメディアであれば、文字数制限もありませんし、ページ単体でリード獲得や売上を狙う必要もありません。自社商品やサービスを取り巻く環境の中で、ユーザーにとって有益な情報を丁寧に発信できれば、少しずつ商品やサービスに興味を持つ顧客を増やすことができます。

長期的にメディア集客ができる資産になる

これはオウンドメディアのメリットとして最もよく耳にすることではないでしょうか。SNSや広告は、一時的に顧客を掴むためには有効な手段ですが、SNS投稿をやめてしまったり、広告の出稿をやめてしまえば、そこからの流入は途端に減少してしまいます。

一方でオウンドメディアは、成功例であってもアップロードした直後に爆発的な流入があるわけではありません。長期的に運用していくことでゆっくりと流入数が増えていくことが特徴です。SEO対策やコンテンツ内容の見直しなどPDCAを繰り返していくことで、成功することができればたったの1ページから毎月何万人という顧客を集めることも不可能ではないのです。

低コストで始められる

オウンドメディアをつくるのはコストがかかると書かれた記事も散見されます。しかし、オウンドメディアという言葉の意味に立ち返ってみると、実は低コストで始めることは可能です。広告のように成功するかも分からないことに〇万円といった大金を突っ込む必要はありません。(もちろん大掛かりなものを作り上げようとすれば企画・構成・記事作成の依頼・サイトの立ち上げに関する初期費用…何百万といったお金がかかってしまいます。)

本来の業務にプラスして手間や時間がかかるので、必ずしもコストを抑えるのがよいとは限りませんが。小さなものをゆっくり作るのであれば、自社でサイトの立ち上げやコンテンツ制作をすればいいのです。

オウンドメディア運用の際に守るべきポイント3つ

オウンドメディアマーケティングの意味や役割、メリットについてはある程度理解していただけたのではないかと思いますが、これからオウンドメディアでマーケティングをしようと考えている場合に、留意しておく必要のあるポイントも合わせて覚えておいていただきたいと思います。

①高品質なコンテンツをなるべく多く発信する

オウンドメディアマーケティングにおいて、コンテンツの中身の質が高いことは必須条件です。誤った情報を発信したり、内容の定かではないことをまことしやかに書いてみたり、他サイトのコンテンツをコピーしたりすることは、ユーザーにとって何の役にも立ちません。信憑性のある情報、正しい情報を分かりやすく丁寧に発信していくことが重要です。

また、コンテンツの量も大切です。ユーザーは、あるサイトが有益であるかどうかを判断するとき、1ページだけを見るのではなく、そのサイト内の自分の興味のある・必要としているコンテンツを合わせて判断の材料とします。有益なサイトであると判断されれば、お気に入りやブックマークに追加され、そのユーザーが再度訪れる可能性も上がります。(すなわち一人の顧客に対し、アプローチできる回数が増え、信頼関係を深めることができるのです。)

②更新頻度を落とさない

SNSや広告が一時的な情報発信であるということは前述しました。そのため、途中で発信をやめたり、広告の出稿を停止すれば、流入顧客は減少します。これはオウンドメディアにも通ずるところがあり、特に成果が出るまでは更新や過去コンテンツの改善をするなど、常に発信し続ける媒体である必要があります。

成果が出てからも、競合が同じようにサイトのブラッシュアップをし続けていますので、決して油断せず、自社サイトがよりよくなるように努力をし続ける必要があります。ただ、SNSと異なり1度検索上位に上がってしまえば、「他のサイトのページのほうが有益なコンテンツである」と検索エンジンに判断されることがない限り、顧客を集め続けてくれることは間違いではありません。

③結果が出るまで継続実践する

オウンドメディアの欠点として、結果が出るかどうか分からない・結果が出るまでに時間がかかるという点があります。検索流入を増やすためにあらゆる努力をしているのに、残念ながら、なかなか結果が出ずにメディア運営から撤退していく企業が多いのも事実です。

分析力やマーケティングの視点を欠いていればそれだけ結果に与える影響も大きいです。結果が出るまでは分析と分析結果に対して実践をする。これをひたすら繰り返すだけです。もしあなたがメディアの分析やマーケティングとは全く異なる畑にいるのであれば、プロに相談してみるのも悪くないでしょう。

オウンドメディア運営で最短で成功するには

オウンドメディアを運営し、最短で多くのユーザーに支持されるようになるために、最も重要なことは、なるべく早期にメディア運営を開始するということです。

同業他社が同じように考えている中で、もしくはすでにある程度の顧客を掴んでいる中で、ユーザーの目につくためには前述の3つのポイント(①高品質なコンテンツをなるべく多く発信する、②更新頻度を落とさない、③結果が出るまで継続実践する)を押さえて、いち早く運営を開始する必要があります。気をもんでいるうちに同業他社はより良いコンテンツをどんどん世に排出していきます。

既に運営を開始しているという場合は、結果が出るまでのサイト分析と、分析後の課題に対する実践を行うことを怠ってはいけません。「オウンドメディアを運営しているが、結果が出ない…」とお悩みであれば、弊社にて無料相談を受け付けておりますので、一度ご相談してみてくださいね。